セーブ・ザ・チルドレンは、支援企業の従業員の皆さんの活動への理解を深めるとともに、エンゲージメントを高めていただくことを目的として、さまざまな従業員参加イベントを実施しています。

英国の製薬会社であるグラクソ・スミスクライン（GSK）社は、2013年よりセーブ・ザ・チルドレンとグローバル・パートナシップを結び、継続的な支援を続けて今年で連携10周年を迎えました。

全世界で各国のセーブ・ザ・チルドレンとGSK社が、さまざまな連携のもと取り組みを行っており、日本でも東日本大震災の復興支援の頃から、給与天引きによる従業員寄付とグローバルでの企業マッチングをはじめ、長年支援をいただいています。

また、従業員寄付の輪を広げるべく、毎年、両者で協力して連携イベントを開催してきましたが、新型コロナウイルス感染拡大下では、対面での実施がかなわず、オンラインでの開催が続いていました。このたび、3年半ぶりに従業員を対象とした対面イベントを開催しました。

■社員食堂での寄付付きメニュー提供（トルコ・シリア料理）




今回、初の取り組みとして、GSK社の社員食堂（カフェテリア）で、1週間の期間限定で寄付付きメニューを提供していただきました。カフェテリアの入り口には、パネル展示、手描きのメニュー版と寄付付きメニューを紹介するポップが掲示され、代金の一部がセーブ・ザ・チルドレンに寄付されることをカフェテリア利用者の皆さんにお伝えしました。

食堂の担当者が提供するこだわりの「鶏肉と野菜のトルコ風煮込み定食」と「フムスのプラントベースサラダ」、「チャイティー」は、連日すぐに完売になるほど大好評だったとのことです。

■セーブ・ザ・チルドレンの活動報告講演会と感謝状授与

カフェテリアのオープンスペースでは、セーブ・ザ・チルドレンのスタッフによる講演会も実施しました。「トルコ・シリア大地震緊急支援」や「日本の子どもたちの貧困問題解決」の一環として実施している「子どもの食応援ボックス」についての活動内容を紹介しました。また、GSK社とセーブ・ザ・チルドレンとの10年の連携の歴史もクイズなども交えながら振り返りました。

 
従業員の中には、入社してまだ日が浅い方もいる中、セーブ・ザ・チルドレンとの連携の意義について知っていただく機会となりました。

講演会の最後には、GSK社のポール・リレット社長にセーブ・ザ・チルドレンより「感謝状」をお渡ししました。リレット社長からは、従業員に向けて、「セーブ・ザ・チルドレンとの連携が長期にわたって続いていることを願っている」とのスピーチがありました。感謝状は、会社の受付に飾っていただきました。

■1袋500キロカロリー栄養治療食の試食会

製薬会社として、日ごろから病を治療するためのさまざまな研究や医薬品を取り扱っているGSK社に、私たちの活動へより関心をもっていただくきっかけになればと、カフェテリアの入り口で、栄養治療食「プランピーナッツ」の試食会も実施しました。

「プランピーナッツ」は、ピーナッツを主原料とした栄養治療食品で、見た目と味はピーナッツバターに似ています。ビタミンやミネラルなど、必要な栄養素が豊富に配合され、海外の支援現場では重度の栄養不良の状態にある子どもたちの治療に使われています。試食した従業員からは、「おいしい」「1袋で500キロカロリーもあるとは驚いた」などの感想が聞かれました。

GSK社では、給与天引きだけではなく、今年度からは専用ウェブサイトからのカード決済寄付もあわせて導入し、年間を通じた寄付とあわせて、「子どもの食応援ボックス」や災害時の緊急支援など、さまざまな機会に社内に呼び掛けて多くの従業員寄付が集まっています。「子どもの食 応援ボックス」の梱包ボランティアなどのボランティア活動にも参加いただいています。

2020年には、新型コロナウイルス感染症拡大下において、放課後児童クラブ（学童保育）の指導員向けに、従業員のプロボノで「オンライン衛生管理講座」も全9回にわたって実施いただきました。

セーブ・ザ・チルドレンとの連携を通じて、従業員の皆さんが積極的に寄付やボランティアなどの活動に参加し、社会課題を「自分ゴト化」することで、企業で働く意義や社会貢献活動へのエンゲージメントが高まるよう、セーブ・ザ・チルドレンは、これからもさまざまな企業の皆さまとともに多様な取り組みを行っていきたいと考えています。

（報告：パートナーリレーションズ部 法人連携チーム 山田有理恵）

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セーブ・ザ・チルドレンは、毎年600以上の企業・団体の皆さまとさまざまな形で連携し、子どもたちを取り巻く課題解決のために、緊急・人道支援や教育、子どもの保護、保健・栄養などの分野で、日本を含む世界約120ヶ国で活動しています。これからも、企業の皆さまとも協力・連携しながら、子どもたちを取り巻く社会課題の解決に取り組んでいきます。

【企業・団体の皆さまからのお問い合わせ先】

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